【年間休日】120日以上は多いの？メリットや多い業種と注意点と特徴！105日もよく見るけど…

就職活動や転職活動時に、企業情報の労働環境をチェックしていると『年間休日120日』と『年間休日105日』の2種類が特に多いことに改めて気付かされます。

本記事を読み終えると、現在勤め先の就業規則の見直しや就職時や転職時に今まで以上に、休日条件についてこだわることができます。

それぞれの用語の意味を正しく理解し、入社後のミスマッチ防止のお役に立てればと思います。

是非、最後までお付き合いください

年間休日120日は多いの？少ないの？

年間休日が120日は多いか少ないか
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結論：平均より多い（＊全企業平均年間休日＝107.9日）
データ引用元：厚労省平成30年就労条件総合調査の概況

実際多い企業では年間休日130日以上なども存在しています。（＊各産業〜1.9%の企業）

年間休日120日の落とし穴！注意すべき点！

求人広告や募集要項の欄で、重要な部分を見落としてしまいがちな点を以下の通り挙げていきます。

上記はすべて間違いやすい、注意すべき点です。
週休2日制と完全週休2日制に違いなどについて詳しくはこちらです
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https://hiropen.com/labor-standards-act-two-days-off-per-week-full-week-off-2-days-system/

年間休日120日が毎年同じ日数ではない

実際にその年によって、年間52週だったり53週だったりします。

上記の日数に年間祝日の17日を足すと
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一見そのように見えますが、ここが注意点！
例えば、毎週土日休みの場合で日曜日と祝日がバッティングしてしまう場合がありますよね。

年間休日120日の場合の生活をイメージしてみる

よくあるパターンでざっくりまとめてみると以下の通りです。

上記を改めて書き出して見ると、年間休日120日が特に多くも少なくもなく、一般的に休みの日(暦通り)に休んでいる人の働き方のイメージが湧きやすいと思います。

年間休日105日の場合の生活をイメージしてみる

年間休日が105日をわかりやすく表記すると以下の通り

1年間52週〜53週で毎週2日休みだと104日〜106日が年間休日になるため、上記の通り祝日はもらえないパターンが普通に考えられます。

しかしこの105日は法律違反ではありません。

上記は『完全週休2日制』で土日休みを想定していますが、年間休日が105日の場合＆『週休2日制』になってくるともっと複雑になってくるはずです
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https://hiropen.com/labor-standards-act-two-days-off-per-week-full-week-off-2-days-system/

【ライフワークバランス】年間休日120日以上のメリット

年間休日が120日でも少ないよ！
と思われる方もいるかと思いますが、一般的には平均より多い休日数です（＊全企業平均年間休日＝107.9日）データ引用元：厚労省平成30年就労条件総合調査の概況

完全週休2日で年間休日120日以上の企業の大半は、土日休みの祝日休みを規定にしています。休みが少ない企業よりもメリットが多いため、やはり特別な理由がないため、年間休日120日を目指したいですね。

では休日が多いメリットについて記していきます。

健康を維持しやすい

出勤するより休みのほうが体の疲れがたまりにくい1日を過ごす人の方が多いでしょう。

休みが多いだけ、健康維持に繋がる土壌が出来ます。

休みが少ないだけで、慢性的な疲労状態になり、知らず識らずのうちに不健康な状態で数年または数十年働き続けることになってしまいます。

よく健康のために、サプリメント摂取や適度な運動、睡眠などが挙がりますが、それらの環境を整えるために必要な事が『休日』ですよね。

心の整理をしたり、ストレス解消することが出来る

健康は身体だけがテーマではなく、心も休息させることで初めて『健康な状態』と言えるのではないでしょうか。

仕事をしながら、心を整理したり、ストレス解消できる器用な人なんていないです。もしストレス解消してるよ！って言う人がいるなら、無駄に部下などに八つ当たりしてるような無能上司くらいではないでしょうか。

仕事で溜め込んだ、心の疲労は間違いなく休息でしか吐き出せないので、休日の日数が多ければ多いほど、ストレスを解消しやすい状況を作ることができます。

年間を通して予定を立てやすい

家族を持つと独身時代と比較出来ないほど、予定を立てないといけないことが増えてきます。

そういった場合、年間休日120日以上の企業に務めることは非常に大きなメリットです。

家族サービスの時間も自分の時間も作れる

休みが少ないと家族のサービスを取ってしまうと、自分の時間が中々取れません。

このように年間休日120日以上になってくると『家庭』と『仕事』と『自分の時間』をすべて叶えやすくなるほど、日々にゆとりを持つことができます。

予定先取りができるから節約もできる

GWに家族で毎年旅行に行くことが決まっているなら、行く場所さえ決まれば、飛行機のチケット・宿が取れますよね。

特に飛行機チケットは早ければ早いほど、安くなる傾向があるので、実質休暇が多いメリットにさらに数万円〜数十万円節約出来るメリットがあります。

年間休日120日より少なくなれば比例して残業も増える傾向

どの業界・職種でも120日以上とっている企業があるということは古い企業体質そのものか、事業計画そのものが崩壊していて自転車操業状態の企業のどちらかではないでしょうか。

もともと予定を組み込むことにより、安易にスケジューリング出来る『休日』を確保できない企業が、当日のスケジュールや突発的な仕事の対応がスムーズ・スマートに出来るとは思えません。

よって、休みが少ない企業・事業・業種は残業が増える傾向にあることは間違いないです。

どの業界や仕事が平均年間休日数が多いか！逆に少ない仕事や業界は？

業界別の年間休日平均値
＊労働者1人平均時間休日総数
データ引用元：厚労省平成30年就労条件総合調査の概況

このように厚労省のデータで見ると、1人平均で越えているのは『電気・ガス・熱供給・水道業』のみです。

労働者1人平均ではなく、1企業別の平均年間休日の多い企業と少ない企業のトップ5とワースト5はこちらから確認できます。

年間休日が多い業種の特徴

またその他の特徴としては、自社事業や自社商品を開発する業種も多い傾向です。

年間休日が少ない業種の特徴

またその他の特徴としては、このサイトでもよく出てくる言葉で『労働集約型産業』が年間休日が少なくなる傾向があります。

休みが少なくなる傾向だけでなく、さらに今社会問題になっているサービス残業も労働集約型は多くなりやすい業種です。サービス残業は介護職の現場でもしばし問題になっています>>『介護職のなぜ？』無駄に多い書類仕事をサービス残業で行っている人が多い4つの理由

最後に

年間休日が多いに越したことはありません。

ただし、例外として自分で企業する人などは、当然ながら初年度や軌道にのるまでは取れないことの方が多いです。

また新規事業立ち上げ部隊になったりすると、休日が減るどころか残業も当たり前の時期があったりしますが、今後のキャリアに大きく好影響を起こす場合は頑張ることも視野に入ります。

そもそも昇進意欲がなかったり、今後もずっと安定を目指していくなら、年間休日120日以上は外せない項目になると思います。

自身にとって何が重要かを棚卸しをして、自分にあった企業や業種を希望し、条件を正しく理解した上で入社後のミスマッチが起きないようにしていきましょう。

https://hiropen.com/no-overtime-pay-first-part/